セカンドオピニオンの費用を知りたい。紹介状の有無で変わる？保険は適用される？
「セカンドオピニオンを利用してみたいが、費用が心配」と悩んでいる方は多いことでしょう。
セカンドオピニオンは自由診療であり、病院によって費用が異なります。
今回は、セカンドオピニオンの費用は紹介状の有無で費用がかわるのかなど、疑問に思われがちなセカンドオピニオンの費用を詳しく解説します。
セカンドオピニオンの受診を検討している方は、参考にしてください。
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セカンドオピニオンとは？目的や内容を解説
費用を解説する前に、まずはセカンドオピニオンを受ける目的や、内容などを紹介します。
セカンドオピニオンを受診する際に必要な書類も解説するので、参考にしてください。
セカンドオピニオンとは？
セカンドオピニオンとは、自分の診療内容や診療方針について、主治医以外の専門医に意見を求める目的で受診することです。
ガンをはじめとする難病のなかには、診断が難しかったり治療法に複数の選択肢があったりするケースが珍しくありません。
現在は病気に関する情報も豊富に入手できるため、主治医の診断や治療方針が「これでいいのか」と悩む方もいるでしょう。
セカンドオピニオンは、主治医とは別の専門医に自分の病状を診断してもらえば、主治医の診断や治療方針が間違っていないと安心できたり、治療法の選択肢を増やしたりできます。
近年は、セカンドオピニオン外来を設ける病院も増え、受診もしやすくなりました。
セカンドオピニオンの目的や内容
セカンドオピニオンは、あくまでも自分の病気に関する主治医の診断や治療方針に関する意見を聞くことが目的です。
したがって、あらためて検査や診察、薬の処方などはおこないません。
専門医がこれまでの診察の経緯や検査結果を確認して、30分〜1時間程度で自分の意見を述べ、患者さんの質問に答えます。
セカンドオピニオンを受診する際は、医師の紹介状(診療情報提供書)検査所見、画像データなどが必要です。
また、セカンドオピニオンを受診したからといって、病院を移したり治療法を変更したりする必要はありません。
主治医の提案した治療法が最善な場合は、セカンドオピニオンでも「その治療法が一番です」と同意してくれるでしょう。
異なる治療法がある場合も、セカンドオピニオンは提案してくれるだけで選択するのは患者自身です。
セカンドオピニオンで必要な紹介状とは？
紹介状は、正式名称を「診療情報提供書」といい、以下のような内容が記載されています。
- 患者さんの基本情報(氏名・生年月日・住所・年齢など)
- 紹介の目的(検査・入院・セカンドオピニオンなど)
- 病名・現時点での症状・治療内容・治療経過
- その他、必要な情報(アレルギー歴など)
- 検査結果書(診断情報)
必要ならば、Ｘ線写真をはじめとする検査データも添付します。
紹介状は改ざんなどを防ぐために封をして渡されるので、未開封のままセカンドオピニオンに提出してください。
医療機関によっては開封された紹介状は受付不可なケースもあるので、注意しましょう。
セカンドオピニオンの費用は？詳細を解説
セカンドオピニオンは、自由診療扱いとなるため公的医療保険が利用できません。
したがって、医療機関によって診察費用も異なります。
ここでは、セカンドオピニオンにかかる費用の目安や、主治医の紹介状、相談料などの内訳を紹介します。
セカンドオピニオンの紹介状の費用は？有無で変わる？
セカンドオピニオンは自由診療ですが、受診に必要な主治医の紹介状は健康保険が適用になります。
紹介状の診療情報提供料は500点で、実費だと5,000円です。
健康保険が適用されて自己負担3割だと、負担額は1,500円になります。
依頼する場合は、主治医に「セカンドオピニオンを受診するので、紹介状を書いてください」と告げれば理解してくれます。
なお、紹介状はセカンドオピニオンを受診する以外に、転院する場合などに必要です。
申請方法を覚えておくと何かと役立つでしょう。
セカンドオピニオンの相談料の目安
セカンドオピニオンの受診料は各医療機関によって異なりますが、大体30分間1万円から3万円程度が目安です。
時間を選べる場合、長時間の診療ほど費用がかかってきます。
近年は、ホームページにセカンドオピニオンの料金を記載している病院も増えたので、事前に確認しておくのがおすすめです。
なお、保険適用外なので、10％の消費税もかかります。
また、診療時間には相談時間のほか、医師による報告書作成時間も含まれるので、注意しましょう。
例えば、報告書作成時間を15分間と定めている場合、1時間の診療時間でも相談できる時間は45分間です。
診療時間の内訳は事前に説明があるケースが多いので、確認しておきましょう。
診断料などが加算されることも
セカンドオピニオンは患者さんごとに内容が異なり、費用が変わってくる場合もあります。
例えば、検査画像や病理データがある場合、別途診断料がかかるケースもあるでしょう。
また、細胞診判断料や病理組織診断料、生検材料の費用が別途かかる場合もあります。
したがって、セカンドオピニオンを受診する場合は、少し多めにお金を用意しておくと安心です。
先生によって料金が異なる場合も
大学病院では、教授・先任准教授・准教授で受診料が異なる場合もあります。
また、民間病院でも立場が上の医師は料金が高いケースもあります。
このような場合、セカンドオピニオンの予約を取る際などに説明があるはずなので、確認してください。
セカンドオピニオンの費用の疑問を解決
セカンドオピニオンは、まだなじみの薄い医療なので疑問を持っている方も多いでしょう。
ここでは、費用をはじめとしてセカンドオピニオンに関するよくある質問や疑問を紹介します。
なぜ自費診療？保険適用外の理由
セカンドオピニオンは、治療ではなく医師に意見を求める「相談」です。
また、病気の治療に必須な行為ではないため、公的な健康保険が適用されません。
なお、かかりつけの病院では治療ができないため、大学病院など大きな病院に転院してより高度な治療を受ける場合は「転院」となり、セカンドオピニオンには該当しません。
混同しないようにしましょう。
がん保険などにセカンドオピニオンはある？
近年はセカンドオピニオンを利用する方も増えてきたため、がん保険などにはセカンドオピニオンサービスがついている商品も出てきました。
ただし、すべてのがん保険にセカンドオピニオンサービスがついているわけではありません。
がん保険契約の際に内容をよく確認してください。
また、セカンドオピニオンサービスをつけたい旨を伝えれば、保険会社の担当者が適した商品を紹介してくれます。
医療費控除の対象になる？
セカンドオピニオンを受診した場合にかかる、相談料も医療控除の対象になります。
医療費が年間10万円を超えた場合は、確定申告をおこなって所得控除を受けましょう。
医療費控除を受けるには領収書が必要なので、セカンドオピニオンを受診した際は忘れずにもらってください。
なお、会社員など確定申告が必要ない方も医療費控除を受ける場合は確定申告が必要です。
セカンドオピニオンの必要性で迷ったら
セカンドオピニオンを受けるかどうかで迷ったら、主治医、外来の看護師、かかっている医療機関の相談窓口などに相談してみましょう。
医療ソーシャルワーカーなどの相談員、がん診療連携拠点病院のがん相談支援センター、または無料の電話相談サービスなども利用できる場合もあります。
セカンドオピニオンを受診すれば、安心して治療に専念できるほか治療の選択肢が増えるといったメリットもあります。
しかし、費用も高額で場所によってはセカンドオピニオンを受診するまでに時間がかかる場合もあるでしょう。
一人で悩まず、さまざまな方の意見を聞いてみてください。
まとめ：時間をかけすぎずによく検討を
セカンドオピニオンを利用すれば、メリットがある一方で費用がかさむなどのデメリットもあります。
また、進行性の病気にかかっている場合、セカンドオピニオンの受診で迷っている間に病状が進む恐れもあるでしょう。
セカンドオピニオンが受診できる場合は、主治医や家族、医療相談窓口などに相談したうえで、早めに決断するのがおすすめです。
